立教大学

社会調査を用いた量的研究法によって、具体的な社会現象を記述し、かつ行動科学、社会科学的な理論によって理解することを試みている。主要なテーマは社会関係と、その地域差および時系列的な変化であり、その主要な要因となり得る都市度や情報通信技術、さらには文化的な価値観について関心を持っている。

応用社会心理学。特に、観光（行動）を考究する観光心理学を中心に研究を行っている。この他に、社会心理学、産業・組織心理学の領域も対象とする。これらの研究領域は、観光心理学とも密接に関連している。研究の成果としては、Tourism, Hospitality, Social Psychology, Industrial and Organizational Psychologyの研究雑誌に投稿している。いずれの研究においても、十二分に先行研究を精査した後、実践場面における応用可能性を重視しながら、多様な研究手法を用いて取り組んでいる。それゆえ、企業や組織との連携を積極的に図っている。

主な研究テーマは、視覚機能や身体・空間認知機能の発達に関するもので、乳児〜小・中学生くらいまでの子どもと成人を対象に、実験心理学的手法による研究を進めている。異なる年齢群間で様々な知覚・認知機能がどのように異なるのか（あるいは類似しているのか）比較することを通して、知覚・認知機能の発達的変化の過程を明らかにすることを目指している。また、その変化が発達の各段階においてどのような適応的意義を持つのかにも関心を持っている。

人間の高次認知過程に関する実験的検討とモデル構成が、主要な研究テーマである。特に、意思決定、言語理解、記憶に関して、実験的検討と、モデル研究を行ってきた。近年は、消費者行動論と関連した多属性-多肢選択意思決定において、文脈変数が選好関係の形成へ及ぼす（合理的ではない）多様なバイアスに焦点を当てている。意思決定プロセスにおける眼球運動、脳波（事象関連電位）や、意思決定の個人差、集団意思決定、電子機器を用いたコミュニケーションにおける心理的要因（情報行動論）などについても研究を行っている。

人間の行動と身体に関する知覚と認知の研究を行っている。具体的に、実験心理学と計算論的の手法を用いて、人の身体意識、行動制御、意思決定のメカニズムと神経基盤を検討し、モデル化研究を行っている。また、心理学の基礎研究での発見に基づいて、運動リハビリ課題の提案や、ユーザの主体感をなくさないヒューマン・マシン・インタラクションのデザインに関する研究も行っている。